サイエンス・リカバリー

現在、40歳台のお父さん、お母さんは、

自分の子供が通っている学校のクラスの数が、自分らの時と比べて、半分近くまで減っていることに驚かれたことがあるのではないでしょうか。

例えば、豊橋市立・本郷中学校の場合で、昭和61年（1986年）開校の時の生徒数は約1000名でした。　高師台中学のマンモス校化解消を目的にして、高師台中を分離し、豊橋市で20番目の中学として新設されたそうです。　それから30年近く経った今では、約550名です。

子どもの数の減少について、本当のところはどうなのかを知るために、具体的な数字を調べてみました。

昨年（2014年）に国内で生まれた日本人の赤ちゃんは、統計の残る1899年以降で最も少ない100万1千人だったそうです。

戦後の出生数に限ると、1947年に267万8千人であったのが、1953年に200万人を切ります。団塊の世代（第一次ベビーブーマー世代）が出産期に入った1971年から1974年までの一時期200万人台を回復したものの（所謂、第二次ベビーブーマー・団塊ジュニアの世代）、1975年に再び200万人を下回りました。 その後は、1984年に150万人以下となり、今や100万人未満が目前となっています。

この数字ですと、学校のクラス数がこんなに減ってしまったことに頷けます。

ご存知の方も多いと思いますが、現代経営学の先駆者であるピーター・F・ドラッカーが述べた『既に起こった未来』という言葉があります。 彼によると、一般的に、数十年後の未来を単純に予測するのは、とても難しいことです。 しかし、出生数が与える将来の経済や社会への影響は、（甚大な災害や疫病、世界大戦規模の戦争がないとすると）、ある程度、体系的に予測することが可能になります。

今後も、日本人の平均寿命が80歳台で推移し、出生数に劇的な変化がないとすると、第二次ベビーブーマーの世代が全員60歳を超えるようになる2035年頃までに、日本は、社会や経済の仕組みに大きな痛みを伴う変化を経験することになるでしょう。　 そして、更に20年間で（2055年頃まで）、新しい人口構成に適合した社会と経済の仕組み作りができるかどうかを試されるでしょう。

私は、2035年の日本の未来には、何とか立ち会えそうです。
その次の2055年は？？？
皆さんは、いかがでしょうか。